SDGsに貢献する一環として釣り場環境の向上や魚を増やす活動を全国的に推進している(公財)日本釣振興会の常見英彦会長と鈴木康友副会長が7月23日、全国釣り文化振興モデル港に指定されている秋田港北防波堤の視察に訪れた。
秋田港北防波堤は6年前に秋田県初の有料釣り施設として開放され、秋田県民はもとより隣県の岩手県を始め東北各県からも釣りを楽しむため訪れる人気スポット。
常見、鈴木の両氏は(公財)日本釣振興会秋田県支部の石黒光二支部長と北防波堤釣り施設を運営している(一社)秋田港有効利活用協会の石黒寿佐夫会長にあいさつし、石黒支部長に(公財)日釣振秋田県支部の活動状況などを聞いた。また常見会長は「全国的活動として同協会への個人会員入会を勧めているので、協力してほしい」との要望に、石黒支部長は「自社にも釣り好きの社員がいるので、早速入会させます」と応じた。
(一社)秋田港有効利活用協会の石黒会長には、施設運営上の安全対策はどのようにしているかや現在の運営状況などを訪ねた。石黒会長は、「今後は釣り具メーカーさんたちのご協力のもといろいろなイベントを企画し、来場者の皆様に今以上楽しんでもらいたい」と話すと、常見、鈴木両氏は「全面的に協力します」と応じた。
その後、北防波堤へ移動し釣り施設の設備などを視察し、施設にあるレンタルロッドで短い時間だったがサビキ釣りを楽しんだ。潮が動いていれば良型アジやサバなどが釣れるのだが潮止まりの時間帯に当たり、小イワシと小サバしか釣れなかった。しかし、両氏は「このような安全かつ安心して釣りを楽しめる施設を長く続けてほしい」と話し、次の視察地の青森県へと向かった。
